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代表挨拶


製薬企業が患者さんと直接コミュニケーションするというマーケティング手法、DTCが日本に導入されてから10年以上の月日が経ちました。
最近ではテレビ広告や新聞広告などでこの疾患啓発を目的とするDTCを目にすることは珍しいことではありません。

本研究会は、2010年に製薬業界で盛んになりつつあるDTCマーケティングについて、業界内で正しい方法で取り組み、健全な方向に進んでいくための情報交換の場が必要との考えから始まっています。発起人を募り賛同する製薬企業に働きかけて、その前身である「DTC情報交換会」が2011年に発足しました。その後、数回の会合を重ね、2013年6月により内容の濃い活動を進めていくために適切な組織とすべく現在の名称である「疾患啓発(DTC)研究会」として改組し、今日に至っています。

製薬業界では、社会的な問題に発展したディオバン事件や薬事法違反が問われているCASE−J事件などが影響し、取り巻く社会から医薬品の広告に対して厳しい目を向けられています。また、疾患啓発活動そのものにも誤解にもとづく批判的な報道が残念ながらなされています。
本研究会では、製薬企業が患者さんに疾患や治療に関する情報を提供して行く際にはまず「大義」が大前提であることを繰り返し確認しています。提供する企業の都合が優先され、患者さんのためにならないものは社会全体からも理解や支持を得ないと考えるからです。そのため、DTCを単なる営業ツールと捉えるのではなく、新しいコミュニケーションのあり方として研究しています。

すでにDTCを実施している企業、実施検討中の企業、将来に備え知識を得たいと思っている企業、どのようなフェーズの企業でも本研究会の目的に賛同頂ける企業であれば参加を歓迎致します。私たちといっしょにDTCの健全な発展のために活動していきましょう。


疾患啓発(DTC)研究会
代表幹事 秋和 真一 (ノボ ノルディスク ファーマ株式会社)